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スポーツ界の「ゆがみ」露呈 広告業界に過度な依存

東京五輪パラリンピックを巡る汚職事件は、スポンサー集めを広告業界に依存してきたスポーツ界の「ゆがみ」を浮き彫りにした。専任代理店となった広告大手「電通」が過去最高のスポンサー料を集める中、電通OBの大会組織委員会元理事が契約交渉に介入。スポンサー企業などから元理事側に不透明な資金が渡り、東京地検特捜部が認定した賄賂額は計約1億4200万円に達した。チェック機能が働かず不正を招いた構図も透けて見える。

「主役」は電通

組織委発足から3カ月後の平成26年4月。スポンサー選定を担う「マーケティング専任代理店」に、電通が選ばれた。大会全体を取り仕切る組織委の「実動部隊」は、国や自治体、関係企業などからの出向職員。電通からも多数の社員が組織委に出向した。